【アメリカ発】インフルエンザで一昨年8万人が死亡!?新型肺炎どころの騒ぎではないその実情とは?

中国武漢で発生した新型肺炎コロナウイルスの感染拡大による影響が世界中に広がっていますが、実は今の時期本当に恐ろしいのはインフルエンザなのです。

2017年から2018年にかけて、アメリカでインフルエンザで死亡した人はなんと8万人(推定)!!

過去40年間で最も死者数の多いシーズンとなったことを米国の公衆衛生当局が当時明らかにしています。

日本でのインフルエンザでの死亡者数は、シーズン毎にかなりの幅がありますが、200人から2000人ぐらいですから、いかにアメリカの死亡者数が多いという事が分かります。

アメリカは人口比でいうと日本の約3倍ですが、インフルエンザの死亡者数比率で同シーズン比較だとなんと100倍ですね・・・。

そんなインフルエンザとアメリカの医療の現状をご紹介したいと思います。

アメリカに旅行に行く方、滞在予定の方などもぜひご参考にしてもらいたいと思います。

ポイントは3つです。

①新型肺炎どころの騒ぎではない、アメリカでのインフルエンザ死亡者数!
②アメリカで貧血で2日間入院すると医療費が220万円!?医療の実情とは
③日本におけるインフルエンザに対する予防対策など

アメリカで自己破産原因の第1位が「医療費」である理由とは

新型肺炎で騒いでいる場合じゃない!?

ウイルス

昨年12月から新型コロナウイルスによる感染拡大が世間で騒がれていますが、毎年冬になるとインフルエンザも流行します。

日本ではそこまで大騒ぎになっていませんが、アメリカでは一昨年にインフルエンザが大流行して、90万人が入院しおよそ8万人が亡くなっているのです。

新型肺炎に注目が集まっているのですが、実はこっちの方の影響が遥かに大きいのです。

ちなみに日本では、インフルエンザによる死亡者数はシーズン毎にかなりの幅があるのですが、一昨年に亡くなった人は約800人です。

その亡くなった800人のうち、8割以上が65歳以上の高齢者です

インフルエンザになると、せきや高熱、関節痛が続いて体力がどんどん落ちてしまいます。

ただでさえ高齢者は免疫力が落ちているので、合併症には注意しなくてはなりません。

その中でも「肺炎」は死に至る危険な合併症としてとても多いのが現状で、亡くなった高齢者はインフルエンザ関連死亡理由の約6割を占めるという調査もあります。呼吸器の慢性疾患や糖尿病を持っている高齢者は、合併症として肺炎を起こしやすいのです。

これは新型肺炎にも共通する事で、持病を持った中高年の死亡者数が多いのも、肺炎を悪化させやすい要因なのでしょう。

アメリカでインフルエンザによる死亡者数が多いのも、こういう持病を持った高齢者が多いという事が挙げられます。

では先進医療が発達しているアメリカで、なぜこれだけ死亡者数が増えてしまうのか。それはアメリカが長年抱えている医療制度に問題があるのです。


貧血で2日間入院すると200万円超の医療費が発生!

お金

アメリカの医療費は非常に高額で、これは州によっても異なりますが、まず初診料だけで16000円から30000円ぐらいするのです。

急性虫垂炎で入院し併発し8日間入院したケースで7万ドル(770万円)、上腕骨骨折による1日入院・手術で1万5千ドル(165万円)、貧血による入院(2日入院)で2万ドル(220万円)といった、日本では考えられないくらい高額な医療費なのです。

アメリカは国民皆保険制度ではなく、オバマ大統領時代に「医療保険制度改革法」通称オバマケア保険が制定されましたが、今でも一定数の無保険者は居るのです。

そして日本と根本的に違うのは、「高額療養費制度」が無いという事です。

例えば日本で1ヶ月間「がん」治療を行い、その医療費が100万円だったとします。

日本ではその人の所得に応じて、医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が1か月で決められた上限額を超えた場合、その超えた額が支給されます。

70歳未満で標準報酬月額28万~50万円の方の場合、元々国民皆保険制度で医療費は3割負担なので自己負担額は30万円となります。

ここから更に「高額療養費制度」の上限を超える医療費が支給されますので、最終的な自己負担額は9万円になるのです

100万円のがん医療費が、最終的には9万円の負担になるのです。


さてアメリカの場合です。

そもそも貧血で2日間入院して200万円を超える医療費なので、がん治療はとても100万円ではできません。

アメリカでは医療保険は「自己責任」であり、雇用主を通した医療保険に加入できている時はいいのですが、失業すると自動的に無保険になってしまいます。

そして次の仕事が見つかるまで高額な「つなぎ保険」に加入する必要があるのです。

このつなぎ保険の年間保険料は、加入者の所得にもよりますが数十万円になる事も多く、また免責金額(加入者の自己負担額)は年間の保険料に匹敵するぐらい高く設定されているケースも多いのです。

日本のように、自己負担額9万円でがん治療などとても出来る仕組みではないのです

救急車に関しても、アメリカでは呼ぶだけなら無料ですが、病院に搬送する場合は300ドルから500ドルの自己負担額が発生しますし、救急車内での処置も有料になります。

日本では救急でもないのにむやみに呼びつけるようなケースが問題になっていますので、今後有料化の具体的な動きがあるかもしれませんね。


 

インフルエンザにかかった場合どうすればいいの?

自宅で療養

日本において、インフルエンザにかかった場合、又は急な発熱や関節痛など調子が悪くなった場合なるべく早く病院に行きましょう。

早く行って早く治療すればするほど、症状の悪化を防ぎやすくなります

通常の風邪と違いウイルスが原因なので、ドラッグストアなどで売っている薬は買っても意味がないですよ。

インフルエンザの簡易検査を行い、通常の場合ですとタミフルを処方されるでしょう。

ただインフルエンザに感染して、48時間以上経つとあまり効果が見られませんので、急激な発熱・関節痛など、インフルエンザのような症状が出はじめたら、なるべく早く病院にかかるようにしましょう。

その後は対処療法しかありませんので、抗インフルエンザウイルス薬を服用して自宅で療養しつつ、高熱が続く場合は解熱剤を服用しながら、水分補給をしながら休んで下さい。

熱が下がってもインフルエンザウイルスが体内に残っていますので、熱が下がっても2日間程度はできるだけ外出しない方がいいでしょう。

ちなみにインフルエンザと思われる症状でも、病院に行かずに自力で治す方がいると思います

私はそれを全て否定はしませんが、熱や食欲不振が長期間続いてしまい、体力が落ちる事で肺炎などの合併症を引き起こしてしまうリスクがあるのです。

インフルエンザの死亡者で、免疫力が衰えた高齢者が多いのはそういう理由があるのです。

若い頃は体力があって免疫力もありますが、年齢を重ねてくると病気が長引いてしまうので注意が必要ですよ。


アメリカの医療がいくら進んだ所で、治療を受ける事ができなければ意味がない

病院受診

アメリカは世界でも最先端の医療が進んだ国ですが、その医療費は相当高額であり、日本のように誰でも治療を受けられる訳ではないのです。

体の調子がどんなに悪くても救急車すら呼べず、自力で病院に行ったり、病院に行かずに自宅で我慢している人がとても多いのです。

 

その結果が、インフルエンザでの死亡者数が8万人という現実なのです。

日本の医療制度にも多くの問題がありますが、他の国の医療制度と比較してみると、病気持ちの私はとても幸せな生活をしているんだと改めて感じさせられます。

2月2日現在、新型肺炎の死亡者数は中国で300人を超えて、フィリピンで新型肺炎の死者が出るなど、中国以外の国でも感染拡大が続いています。

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐことはとても重要で、今後ワクチンの研究も世界各国で進められるでしょうが、その治療を受けられないと全然意味がないんですよね。

アメリカの医療制度の事について、少しでもみなさんの参考になれば嬉しいです。

どうもありがとうございました。

インフルエンザ
ぜひお気軽にどうぞ!