世界保健機関（WHO）が３月11日、新型コロナウイルスの流行はパンデミック（世界的な大流行）になったとの見解を表明しました。
今までWHOは一貫して「ウイルスの封じ込めは可能」としてパンデミックを否定し続けていましたが、ついに正式に世界的流行に入ったと認めたのです。
今回WHOが発表したパンデミックですが、実は過去にはこのパンデミック宣言が誤警報扱いされた事もあるのです。
その事例も含めて、パンデミックについてご紹介したいと思います。
ポイントは３つです。
②前回のWHOパンデミック宣言に疑問の声があった事もあり、今回慎重になった可能性も！？
③アメリカの株価下落が止まらない！世界的経済不況が現実的に！？
WHOのパンデミック宣言が意味するものとは？
２００９年の新型インフルエンザ以来のパンデミック発表
今回のWHOのパンデミック発表は、２００９年に発生した「新型インフルエンザ」以来となります。
「新型インフルエンザ」は世界の214カ国・地域で感染が確認されて、1万8449人の死亡者（WHO、2010年8月1日時点）が出た感染症でした。
感染症によるパンデミックは昔から発生しており、14世紀には黒死病（ペスト）がヨーロッパで大流行して、このときの流行で当時のヨーロッパ総人口の約3分の1にあたる、およそ2500万人から3000万人もの死者を出したとされています。
ただ、WHOがパンデミック宣言をすることが逆に問題視される事もあるようです。
それが前回の「新型インフルエンザ」でした。
パンデミックを誤警報？
２００９年にWHOからパンデミック宣言された「新型インフルエンザ」に関しては、今でも宣言する必要はあったのか？と問題視される事もあるようです。
Wikipediaによると、WHOは2009年に「今、すべての人類が脅威にさらされている」として新型インフルエンザH1N1亜型をすべての人類の脅威として警告を行いました。
その後、新型インフルエンザが弱毒性であることが発覚するも、顕著な感染や死亡の被害が著しい事態を想定した警告であるフェーズレベル6/6と警告し、パンデミック（世界的大流行）の宣言を行ないました。
しかし、「すべての人類の脅威」とまで宣言された新型インフルエンザは、他の季節性インフルエンザと大差ないレベルのインフルエンザであり、被害も小さかったのです。
実際アメリカでは通常のインフルエンザで８万人超の方が亡くなっている流行シーズンもあり、これは新型インフルエンザで亡くなった人をはるかに上回っているのです。
【アメリカ発】インフルエンザで一昨年８万人が死亡！？新型肺炎どころの騒ぎではないその実情とは？
中国武漢で発生した新型肺炎コロナウイルスの感染拡大による影響が世界中に広がっていますが、実は今の時期本当に恐ろしいのはインフルエンザなのです。 ２０１７年から２０１８年にかけて、 アメリカでインフルエンザで死亡した人はなんと８万人（推定）！！ 過去４０年間で最も死者数の多いシーズンとなったことを米国の公衆衛生当局が当時明らかにしています。 …
２００９年の新型インフルエンザパンデミック宣言が問題視された経緯もあり、今回の新型コロナウイルスのパンデミック宣言が遅れた可能性もありますね。
WHOのテドロス事務局長に関してはいろいろな噂がある方ですが、今回感染者が世界で１０万人を超えていて感染拡大が止まらない現状などを踏まえ、パンデミック宣言に至ったようです。
実際に今回のWHOのパンデミック宣言が正しかったのかどうかは、現時点では判断できないですね。
ＮＹ株一時１２００ドル安、トランプ氏の経済対策に失望感が
１１日のニューヨーク株式市場は、米トランプ政権が検討する経済対策への期待が後退したことなどから、前日終値（２万５０１８ドル）からの下げ幅は一時１２００ドルを超えました。
先月の２月には2万9000ドルを上回っていたのですが、約１ヶ月で6000ドル程値を下げた事になります。
しかも今回の景気後退は、先がまだまだ見えないのが一番の問題なのです。
未知とのウイルスとの闘いが今後どれくらい続くのか見通せないからこそ、私達一般人の気持ちが大きく沈んでしまい、あらゆる分野に影響を与えてしまうのです。
日本においても、今後何らかの大きく踏み出した経済対策が必要でしょうね。
一部からは消費税を思い切って下げたらどうかという声も上がっているようですね。
以上、【新型コロナウイルス】WHOがパンデミック宣言！世界的な流行に【世界経済へ大打撃】でした。
